サステナビリティデータ集

指標の内容 目標*1 実績
(2023年3月期)
実績
(2024年3月期)
全般 サステナビリティ会議開催回数 1月ごと開催 3回 10回
気候変動関連 TCFD提言に基づく情報開示」にて掲載
セキュリティ 年次セキュリティ理解度測定受講率 100%を維持 100% 100%
情報リスク管理委員会開催回数 毎週開催 57回 57回
セキュリティインシデント対応訓練実施回数 1回 1回
セキュリティ教育テーマ社内周知回数 12回 12回
ISMS認証取得 現状を維持 一部ソリューションにおいて取得済 同左
人材の多様性 総従業員に対する女性比率 20% 12.6% 15.7%
管理職に対する女性比率 20% 6.3% 6.6%
新卒採用者に対する女性比率 25% 22% 15.1%
取締役 男女別人数(女性比率)(単体) 現状以上の女性取締役の比率 男9人
女1人(10%)2023年6月16日現在
男8人
女1人(11%)2024年6月16日現在
取締役 社内社外別人数(社外比率)(単体) 社外取締役の比率過半数以上を維持 社内4人
社外6人(60%)2023年6月16日現在
社内4人
社外5人(56%)2024年6月16日現在
定年再雇用在籍者数(当年度における定年再雇用者数) 4人(3人) 6人(2人)
組織文化 従業員エンゲージメント・サーベイ実施回数(参考:満足度) 3か月に1回 4回(73点) 4回(73点)
社内留学実施回数 14件 14件
部門横断全社研修会の実施回数*2 6回(85セッション) 4回(55セッション)
採用・離職 採用者数(新卒) 200~300人 290人 185人
採用者数(中途) 100~150人 112人 118人
離職率 9%未満 9% 8%
スキル・能力 資格取得補助申請件数*3 102件 121件
業務関連資格保有件数*4
AWS認定資格保有件数 376件 593件
情報処理技術者資格保有件数(うち高度試験等) 738件(150件) 1,091件(188件)
人材開発及び研修コスト(うち内定者・新卒入社研修期間人件費) 860百万円(435百万円) 1,097百万円(642百万円)
能力開発のための研修に要した時間*5 176,454時間
(169時間/人)
204,607時間
(152時間/人)
社内環境整備 有給休暇取得率*6 70%以上 61.9% 66.6%
労働者の男女の賃金の差異(うち正規労働者・非正規労働者)*7 81.2%(うち正規81.3%・非正規81.2%) 77.5%(うち正規77.7%・非正規73.0%)
育児休業取得者数(産前産後休業取得者数) 男10人
女3人(3人)
男14人
女4人(8人)
男女別育児休業取得率 男38.5%
女100%
男53.8%
女100%
介護休業取得者数 2人 1人
生産性 期末従業員数(契約社員を除く) 1,047人 1,350人
うち原価部門(コンサルタント・エンジニア) 954人 1,231人
うち管理部門 93人 119人
期中平均コンサルタント・エンジニア*8 1,436人 1,678人
うち従業員数 894人 1,156人
うちビジネスパートナー人数 542人 522人
1人当たり売上収益/年
期中平均コンサルタント・エンジニア*9 約24百万円 約24百万円
期中平均従業員*9 約39百万円 約35百万円

目標について、各種施策の継続又は現状以上の数値達成を目指すが定量的に提示が難しい場合又は目標を定量的に算定することが難しい場合は、「―」としております

部門横断研修会である「SimplexBizDay(Week)」及び「SimplexTechDay」を定期実施。第一線の社員による当社顧客のビジネス展望やマーケット動向、プロジェクトマネジメント及び最新テクノロジーに関するプラクティス紹介や知見の共有等の成果報告、発表を部門横断で共有できる社内研修会であり、部門横断組織であるコンピテンシーリードにおいて企画・実施しております

AWS Certified Solutions Architect、応用情報技術者資格試験等

業務関連資格として、AmazonWebService(AWS)が実施する認定資格である「AWS Certification」及び独立行政法人情報処理推進機構が実施する情報処理技術者試験(情報処理安全確保支援士を含む高度試験)について集計して記載しております。なお、AWS認定資格に関しては、当社グループ内での取得数が500に達したことを受け、2023年11月に「AWS 500 APN Certification Distinction」の認定を受けております

内定者研修、新入社員研修、入社後一定年次が経過した社員を対象とした技術・業務研修、全社員を対象とした有料オンライン学習プラットフォーム等を受講した者の全ての研修時間を合計したものであり、この研修時間を期末従業員数で除した値を一人当たり研修時間数としてかっこ書きで表記しております

年次有給休暇は、毎年1月1日を基準日として付与するため、2022年又は2023年暦年の実績を記載しております

「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律64号)の規定に基づき算出したものであります

コンサルタント・エンジニア人数には、当社従業員の他、ビジネスパートナー(当社グループの業務に従事する派遣労働者及び業務委託先の従業者等のうち当社の執務環境において業務に従事する者をいいます。)である外部コンサルタント・エンジニア人数を含みます

売上収益を期中平均コンサルタント・エンジニア人数又は期中平均従業員数でそれぞれ除して算出しております

労働施策総合推進法に基づく中途採用比率の公表

2022年3月期 2023年3月期 2024年3月期
雇い入れた正規雇用労働者の中途採用比率 43% 35% 29%

公表日 2024年6月24日

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